ピントを外してしまったが、写真を撮った。
毎年ヤマバトを見る度に荷風のことを書いている。我ながら進歩がないけれど、このくだりが好き:
荷風塾 No9: "世の常の鳩には似ず其の性偏屈にて群れに離れ孤立することを好むものと覚えし。何ぞ我が生涯に似たるの甚だしきや。"
荷風塾 No9: "世の常の鳩には似ず其の性偏屈にて群れに離れ孤立することを好むものと覚えし。何ぞ我が生涯に似たるの甚だしきや。"
More bellyaching from farmers | The Japan Times Online: "Once again, in the Nov. 10 Kyodo article 'Farmers fear economic fallout from Pacific FTA (free trade agreement),' we are treated to more bellyaching from inefficient Japanese farmers. I for one am tired of being held up by this selfish and ungrateful sector. We pay abnormally high prices for their produce and there is little evidence of its superior quality."都市貧民は、日本のヒャクショウのエゴイズムのおかげで、ますます貧しくなっている。誰があいつらヒャクショウの生活を支えていると思っているのだ! その気持ち、よ〜くわかる。
Twitter / @余丁町散人: 金子先生は、東アジア共同体だったら農業開放には賛成な ...: "TPPは、働きが悪い癖に人の稼ぎに寄生する連中のケツを如何に叩くかという、純粋に「国内問題」なのです。"
Twitter / @余丁町散人: 麻布にクルマで買い物に行ったら、ウヨクの宣伝カーがが ...: "麻布にクルマで買い物に行ったら、ウヨクの宣伝カーががなりたてている。あまりの騒音に、カミさんが「黙れ!」と大声を出した。途端に静まったけれど、周りの機動隊は見守るばかりでなんの規制もしない。警察はウヨクの「飼い主」なんなろうね。宣伝カーはイナカナンバーばかり。地元でやれよ。"
Travel Awards 2010 winners | Travel | guardian.co.uk:
"Favourite overseas city
Rainbow Bridge across Tokyo Bay
Sydney, winner for the previous two years, slips down to third to be replaced by Tokyo – home of all things hi-tech, modish and online – which storms in from nowhere in a bold neon blaze
1 Tokyo 2 Berlin 3 Sydney 4 San Francisco 5 Krakow"
守るだけの農政と決別を 乗れねば悲惨、TPP交渉 論説委員長 平田育夫 :日本経済新聞:この記事、熟読に値する。最近、日経記事への直リンクが禁止されてしまったので、敢えて記事全文を記録のために残しておく (Readmore 部分に):
"農本主義者で、戦中に農相を務め「農政の神様」と呼ばれた石黒忠篤がこんな言葉を残している。
「農は国の本なるということは、決して農業の利益のみを主張する思想ではない。……国の本たらざる農業は一顧の価値もない」
現代の“農本主義者”も「国の本」が何か、よくよく考えてほしいものだ。"
守るだけの農政と決別を
乗れねば悲惨、TPP交渉 論説委員長 平田育夫
この機会を逃せば永遠に後悔する。そんなときが人にも国家にもある。
菅直人首相が目指す環太平洋経済連携協定(TPP)交渉への参加もその一つだろう。あまたの自由貿易圏構想のうち、日本にとってとりわけ重要である。
だが――。「貿易自由化には反対」とパブロフの犬よろしく、農業関係者は早速、抵抗している。
食料の安全保障は大切だ。だが農家を守るだけの農政は競争力を弱め、担い手を減らし、耕作放棄を促して破綻した。自由化に耐えられる強い農業をつくらなければ、日本人は永遠に後悔することになる。
にわかに脚光を浴びるTPPの基はチリなど4カ国が始めた自由貿易協定だ。米、豪など5カ国が加わり今春に米主導で協定拡大・改定の交渉を開始。日本も無視できなくなった。
無視できない理由はまず米国中心の大経済圏になり得ること。カナダ、韓国が関心を示し中国も情報収集に動く。日本も加わればEU(欧州連合)を上回る。
東アジアでの中国の影響力拡大をけん制する効果もあろう。しかも既存の協定の拡大なので、早く、確実に実現する。
また関税撤廃の例外品目を厳しく絞るほか、知的財産権保護なども含む中身の濃い協定となる。
経済圏は非情なもの。そこに入れば関税がゼロになり輸出は伸びる。だが入らないと米国など参加国への輸出が関税分だけ不利になる。競争が厳しい自動車業界などは生産拠点を協定参加国に移すだろう。
米政府は来年秋の交渉妥結を目指す。早く交渉に加わらないと、日本の主張を反映できない。
この大事な時期に農林議員の対応は十年一日のごとし。慎重派与党議員110人が開いた勉強会では「国家存亡にかかわる」という政府批判も出た。むしろ協定不参加だと、国家存亡にかかわるのではないか。
農家・農業対策を示せない菅内閣も問題である。
民主党の農政方針はクルクル変わった。2001年の参院選公約と03年のマニフェスト(政権公約)では強制的な減反の廃止と、専業的農家に限った直接支払いをうたっていた。
その通り実施すれば、コメなどの生産拡大による価格低下と農地の規模拡大が実現し、関税引き下げも可能になるはずだった。
それが04年の参院選では直接支払いの対象農家を絞らないと変更。08年には減反の必要性を認める。こうして、減反を続けながら、小規模農家にも配る戸別所得補償案が生まれた。
農家の票を重視する小沢一郎元幹事長の意向が強く働いたとみられている。
コメに限らず、小規模農家などへの保護は手厚い。保護は財政支援(納税者負担)と関税(消費者負担)からなる。日本は特に関税による保護が大きい。
農家保護を数値化すると関税による保護の割合は日本が88%とEUの45%の2倍近い。図のように高関税の品目も多く、貿易自由化の妨げになっている。
「3白」と呼ぶ白い食物のコメ、砂糖、牛乳は生産者の力が特に強く、関税率に反映している。
政治力で高関税を維持するようでは、グローバル時代に生き残れない。せめて関税による保護から財政保護に変える必要がある。
農水省元幹部の山下一仁・キヤノングローバル戦略研究所研究主幹は、日本で食べる短粒種の中国産米が値上がりし、日本米に近づいた事実に着目する。
「今のような高関税の必要性は薄れている。農地の集約を促すような所得補償方式に変え、減反もやめれば、規模の大きな農家を中心に生産が増え価格が下がる。その結果、関税を撤廃できるだけでなく中国などにコメの輸出を増やせる」と解決の方向を示す。
内外価格差が縮小してきた乳製品も同じような方法をとれるとみる。
どんなに努力しても外国産にかなわない作物については、農家に転業を促す道もあろう。米国には政府が転業を助ける「貿易調整支援制度」がある。
一時的に財政支出が膨らんでも、減反奨励金を廃止し、農業土木をさらに削れば、長い目でみてかなりの財源を手当てできる。
農水省出身でTPP問題の調整役を務める平野達男内閣府副大臣は「農村の高齢化で後継者対策が必要な今は改革の好機だが(TPP参加に)1~2カ月で結論を出せるものではない。個人的には超党派で話し合うべきだと思う」と早期の議論開始を呼びかける。
それでも来年春に統一地方選を控え、農林議員らの抵抗は続くのだろう。
振り返れば自民党政権の時代も農家には深情けで、そのやり方も稚拙だった。ウルグアイ・ラウンド(多角的通商交渉)では6兆円強の対策費を温泉ランドや農道空港などに浪費し、競争力向上に役立たなかった。
ひたすら農家に甘いだけの農政では農業の将来はないし、日本経済を窮地に追い込んでしまう。
農本主義者で、戦中に農相を務め「農政の神様」と呼ばれた石黒忠篤がこんな言葉を残している。
「農は国の本なるということは、決して農業の利益のみを主張する思想ではない。……国の本たらざる農業は一顧の価値もない」
現代の“農本主義者”も「国の本」が何か、よくよく考えてほしいものだ。
税・社会保障の生涯純負担、地域差が最大4000万円 東京1位、最少沖縄 所得再分配の実態映す :日本経済新聞:内閣府は14日、生涯を通じた税金や社会保険料の負担が社会保障の受益をどれだけ上回るかを示す「生涯純負担(1人当たり)」について、都道府県別の分析結果を初めてまとめた。純負担が最も大きい東京都と最少の沖縄県の差は約4000万円に達した。税負担には法人税も含んでいて、その分大きくなっているものの、社会保障を通じて、所得が比較的多い地域から少ない地域への再配分がなされている実態を示す。うすうすは気がついていたが、こんなに損しているとは知らなかった。可哀想な働き者のトウキョウ貧民達。
食料安全保障 外務省 - 今日の一貫: "11日外務省のホームページに、食料安全保障に関する提言が出された。内容は、至極当たり前のことであると思う。ところがこういう視点はわが国ではまだまだ少数派なのか、ヒステリックに「戦争になったら食い物がなくなる」と叫び、危機感を煽って儲けようとする人ばかりだ。こういう人たちに限って、対外的に好戦的な(ウヨ)スタンスを取るのだから始末が悪い。
外務省にもうけられた研究会、「食料安全保障に関する研究会」の報告書。
報告書名は、「我が国の食料安全保障への新たな視座」というもの。
内容は、食糧安保の基準は、食糧自給率におくのではなく、、といったものだが、内容の要約は以下の通り。"
経済同友会副代表幹事・数土文夫氏インタビュー :日本経済新聞: "――日本の農業の課題は何ですか。農業団体は二言目には「戦争が起こったら食糧の供給が途絶える。だから食料自給率向上のためにおいらにもっと補助金を寄こせ」と言うのだが、地域協力による国際緊張緩和のためのFTAとかEPAに真っ先に反対するのも農業団体。かれらの本音は「戦争願望」と戦後の食糧難で大儲けしたあの「夢よもう一度」。都市住民はやってられない。
「3つある。1つは農業政策が当事者(政治家、農林水産省、生産者代表としての農業協同組合)だけの議論で終わっていること。産業の発展に必要な消費者の観点が全くない。世界経済フォーラムの競争力ランキングでは、『農業政策費用』の項目でコスト負担が消費者に偏っているとして、日本は133カ国のうち128位だった」
「2つ目は効率性が全くないこと。約8兆5千億円の農業総産出額に対し、同友会の推定では国や地方自治体が4兆6千億円も税金を使っている。そんな産業はどこにもない。それだけ税金を使っているのに、資本効率や生産性などの改善度合いがまったくチェックされていない」
「3つ目は貿易自由化の問題だ。貿易立国の日本にとって、経済連携協定(EPA)や自由貿易協定(FTA)の締結が重要であるにもかかわらず、焦点の農業に対して政府・与党、農水省、農協は何の行動も取ろうとしていない」"
Scientists crack chicken, egg puzzle | The Daily Telegraph: "WHAT came first, the chicken or the egg?ニワトリが先だったみたい。
Scientists in Britain think it was probably the chicken, after using new computer technology to crack the age-old riddle, AFP reported today."
民主党の農業政策とは、まさに小沢流の「農家を買収さえすれば選挙に勝てる」という哲学を具現化したものにほかならない。しかしそれに乗せられて民主党に投票した農家も、後で泣き面を見ることになる。愚民政策は国を滅ぼす。
- EUの農政改革では高い価格を下げて直接支払いで補填した。価格を下げるので貿易自由化にも対応できる。
- これに対し、日本のいまの民主党の戸別所得保障政策は、減反に参加する人に限って戸別保障をするので、高い価格の米価を維持した上に、更に財政負担で実質的に高い農家手取りを保障しようとするもの。
- 農地を修業農家に貸していた農家も、手厚い保護を受けられるなら農地を取り返して自分で耕作した方が利益になり、現に「貸しはがし」という現象が起きている。
- 小規模農家が増え、農業の規模は縮小し、コストが増える。コストが上がると戸別所得保障が更に増えるのでたいへんな財政負担となって行く。
- 民主党の戸別所得保障政策では、戸別所得補償金はいくらでも出して行くと言うことになっているが、ドーハ・ラウンドでほぼ決まっている合意ではそういうことになっていない。出来ない。
- つまりドーハ・ラウンドでは、減反を条件とした直接支払いについては、1995年から2000年の間に出してきた額の平均以上は出せないことになっている。コメについては650億円。
- ところが民主党の戸別保障政策で計上しているのは3371億円。WTO交渉が妥結次第見直さざるを得なくなる。
- 財政面でも、国際的な約束の面でも、民主党の農業政策はサステイナブルではない。
池田信夫 blog : 拝金: "民主党政権が「行き過ぎた市場原理主義」を嫌悪して「株主を重視しすぎた風潮に喝を入れたい」などという愚劣な話をしているかぎり、どんな「成長戦略」を作文しても成長率は上がらない。ライブドア事件で日本が失ったものは大きく、もしかすると日本経済は永遠に立ち直れないかもしれない。"この市場原理主義を嫌悪する風潮が、いまやこれが現代ニッポンの「空気」となってしまっている。
Our Next Economic Plague: Japan Disease_English_Caixin: "Growing old is hard, but watching formerly vibrant economies choke on debt and wither away is downright ugly"
「第三の道」を第2の公共事業にするな :日本経済新聞:
"しかし需要サイドを重視する際に留意すべきは、今の日本は新たな需要の受け皿となるべきインフラ産業や医療、農業など供給サイドで高コスト体質や非効率が目立つことである。こうした体質を温存したままで需要が膨らめば、国民の負担ばかりが増えてしまう恐れがある。
所信表明では新分野の成長を支える基盤となる「科学・技術」と「雇用・人材」を強化するとしているが、問題は官の関与が強い両分野も非効率・高コスト体質であり、見直しが求められることである。先ごろの独立行政法人の事業仕分けでも、国の科学技術政策そのものの抜本的な見直しの必要性が指摘された。
経済産業省が先日まとめた産業構造ビジョンについても同じ問題が指摘できる。同ビジョンは大変厳しい現状認識に立って日本の産業の進むべき方向を描いており、産業界からの評価も高い。ただ気になるのは、官と民との連携があまりにも強調されていることである。例えば日本がアジアのインフラ需要を取り込むにはシステム力、コスト競争力、官民の協調体制の構築などが欠かせないとしている。 しかし待ってほしい。高コストで過剰ともいえるほど品質にこだわり、製造業よりはるかにガラパゴス化している日本の公共事業が世界で通用するだろうか。政府の関与が強ければ高コスト体質は温存され、新陳代謝が遅れ、結局日本は勝てない。"
樹木にオルトラン粒剤は?: "オルトランについて少し知っていることを書きますとオルトランは有機リン剤としては非常に水に解けやすいので土壌の水分量によってブレがあるそうです施用量と水分がマッチしていれば効果が大。土壌中での上下での移行は少なく植物の根に吸収移行性大。ポットの植木等では急速に浸透圧がかかり薬害を起こすことがある。また、根の細胞がコルク化されやすい植物は特に浸透圧を受けやすい。地温では20℃以下では吸収移行しにくく、地温が高すぎると吸収移行が激しくなるので薬害が起こりやすい。あと、登録は守らなくてはいけないとは思いますが樹高4mの梅(目通り15cm)に対し300g粒剤施用後5Lの水潅水でアブラムシを完全防除した例があるそうです。"